税務手帳が手放せない訳。

法人税の説明会に参加してきた。
仕事の都合もあって途中退席したものの、説明会そのものは有意義なものであった。
中には私の知識不足が原因で「…嘘だろう?!」と思った項目も幾つかあったが、これらについては国税庁のサイト等で確認すれば済む。
そう思った私は記憶が薄れないうちにGoogleで検索をかける。
案の定、公認会計士や税理士が管理するwebサイトが幾つか検出される。
これらのサイトは顧客(含む一般人)を対象としている為に非常に平易なのだが、悲しいかな、信憑性には欠ける嫌いがある。
決して間違ったことは記されていないとわかっていても、いざ資料として提出するには弱い部分があるのだ。
それは条文の裏付け。
中には注釈の形で条文番号を記しているサイトもあるが、それでも条文そのものに目を通さなければ…というのが私の考え。
内容が内容だけに、きちんとした裏付けのない情報を鵜呑みにすることは出来ないので。
ということで、疑問点を解決する為私が開いたのは「税務手帳」。
抜粋ではあるものの、法人税所得税、消費税等の条文が記されている。
わざわざ国税庁のサイトを開かなくとも、必要な情報を入手することが出来る。
今回は貸倒引当金の計上について確認したのだが、なるほど改正事項を見逃しても仕方がないなと納得する。
というのも、私がお世話になっている法人の場合は何ら影響がないから。
対象となる法人が限定されており、そうでない法人にとっては「どうでもいい情報」となりうるのだ。
実は他にも幾つか見逃していた項目があり、慌ててそれらに関する知識を叩き込んだ次第。
情けないね。
これでも改正事項はチェックしている方だし、いざという時に備えてPDFファイルの形で仕事用のパソコンにも保存しているのに。
もう少し敏感にならないと駄目だね。